2019年、こういう事があるかもしれないというびっくり予想を書いてみた。びっくり予想なので当たる確率の方が低いけれど、2018年までの事実の流れを追っていくと、あってもおかしくない事を書いたつもりである。
1.新国連創設への機運高まる
今日、渡邉哲也氏のツイートを見ていて、新しい国連創設は確かにあるかもしれないと思った。
米国で、G8を中心にした新たな国連を作る動きがある。「アジア再保証イニシアチブ法案」成立で、台湾とインドをこれに含めて、G10で安保理作ればよい。
— 渡邉哲也 (@daitojimari) 2018年12月21日
新国連 常任理事国を米国 日本 ロシア 英国 EU代表 にして、非常任理事国で台湾 インド ブラジル オーストラリア APEC代表 アフリカ会議代表 湾岸諸国連合代表 にすればよいのだと思う。
— 渡邉哲也 (@daitojimari) 2018年12月21日
現在の国連は、非民主主義国が力を持ちすぎていて機能していない面がある。中国を除いた国際組織創設の動きはあってもおかしくない。
2.トランプ大統領、台湾訪問
今日も米国で台湾関連の法案が成立したが、来年あたりトランプ大統領が訪台するような事もあるのではないだろうか？それを機に、台湾との国交を回復する国家が増えてもおかしくない。
2020年に国民党が選挙で大勝してしまうような事があれば、アメリカの最近の動きは無駄になりかねない。2019年のうちに、台湾を西側に引き止めるような政治的な動きがあるのではないか。
3.日経平均16000円へ
今の日経平均のEPSが1780円くらい。これが中国発の景気の冷え込みなどで、2割減益したとして、1420円。PER12倍として日経平均17000円。瞬間的には16000円代ということもあってもおかしくはない。
中国の態度を見ていても、変わる素振りは無いわけで、そうなるとブロック経済化というか、サプライチェーンから中国を排除する動きが進み、その動きが完成するまでは株価は底打ちしないのではないか？
今はファーウェイとZTEが主なやり玉にあがっているけれど、これだけで済むはずがない。仮に他の中国系企業が現状ではスパイ行為をやっていないとしても、中国政府は「やれ」と圧力をかけるはずで、そうなると第二、第三のファーウェイが現れることになる。oppoだってxiaomiだって米国を始めとする市場から排除されてもおかしくない。
4.議員の間でNHKに対する批判的機運が高まる
4月の統一地方選挙を経て、NHKから国民を守る党の議席（地方議席）が30を超す。夏の参議院選挙で1議席獲得。
というような事があれば、まず維新がNHK批判の度を強めるだろう。というのも、NHKから国民を守る党に票を食われているのは、関東では維新なので。それから自民党の議員も黙っていれば、2022年の参議院選全国比例でさらに議席を取られることになるので、NHK批判に姿勢を変えていくと予想する。
5.韓国で大きな現状変更
韓国は現状のままではいられないはず。ムンジェイン大統領が辞任して、保守寄りの人間が大統領になるのでなければ、旧共産主義圏に近づいていくだろう。
米軍基地が縮小または完全に無くなるということも考えられなくはないし、韓国が過度に北朝鮮に肩入れをして、米国から制裁を受けることも考えられなくはない。
2019年は韓国が民主主義国から、そうでない国へ歩みを進める可能性が高い。
6.Youtuber全盛時代到来
今、比較的勢いがあるというか、超過利潤を得られるビジネスはユーチューブ動画を作ること。今年に続いて来年もユーチューブに参入する個人が増えていくだろうし、既存の人気チャンネルはさらにPVを増やすだろう。
どの分野でということはなくて、全分野でコンテンツが増えていく。政治系ではKAZUYA氏の亜種のような若者がもっと出てくるだろう。
お笑い芸人だって、例えばガーリィレコードチャンネルの再生数を見れば、この人達はテレビやイベントでの報酬よりユーチューブでの収入の方が多いのでは？と思えてしまう。
地下アイドルをやっていて本業では収入が足りず、アルバイトをしないといけないような人も、ユーチューブ番組を持てば、それだけで食べていけるかもしれない。ユーチューブの世界では、見た目がいいというだけでまだ視聴数を稼げる傾向があり、市場は飽和していない。
逆にabemaTVはユーチューブ等と競合しすぎているので、来年もビジネス的にぱっとしないのではないだろうか？ネットに接続している人が、abemaTVを見なければならない理由は特に無いと思われる。
7.サイバー戦争の大きな影響が可視化される
サイバー戦争は、宣戦布告もなしで、常時行われている。近年の傾向を見ると、年々、このサイバー攻撃の被害が増加し、人々の目につくようになっている。
来年あたりサイバー攻撃で一発大きな花火があがるのではないか？電車や飛行機の運行を狂わして事故を起こすなどの、一目で人々の認識が変わるような事件が起きてもおかしくはない。
8.米中局地戦勃発
南シナ海、台湾近辺、尖閣近辺などで中国とその対立国が実際に戦闘に及ぶこともあってもおかしくはない。
常識で考えれば、中国側はわざわざ手を出してこないだろうと予想されるが、常識でははかり難い面があるのが今の中国だ。局地戦があっても意外ではない。
さすがに確率は低いと思うが、想定はしておいてもよいのではないか。
現状の冷戦については、和解に至るようなことはなく、さらに緊張度合いを高めていくだろうと予想する。少なくとも米国側から折れる事はない。中国側も根本的に姿勢を変える様子は見せていない。
9.中国分割論が公に議論される
以前、ルトワック氏が「米国エリートの意見が中国共産党を潰すでまとまった」と奥山真司氏に伝えたという記事を書いた。
参考記事：アメリカ・エリートの意見が「中国共産党ぶっ潰す」でまとまったらしい
アメリカのエリートやシンクタンクは、共産党消滅後の中国のあり方についても、考えをめぐらしているに違いない。
そこで誰もがたどり着く懸念は、中国の巨大な国土と巨大な人口が、中国共産党の強権を支えていたのだから、共産党消滅後の中国が、今と同じ国土を持つのであれば、また同じ危機が繰り返されるかもしれないということだ。なので、人道的な意味で、チベットやウイグルを独立させるだけでなく、もっと多くの国家に中国を分割しようという試案が欧米から出てきてもおかしくはない。
中国は怒るだろうが、考えている人は誰もがそれを考えているわけで、表に出てきても変ではない。
10.アメリカが内戦状態に。暗殺が横行
アメリカ人で元軍人のマックス・フォン・シュラー氏が、アメリカが内乱直前の危うい状態にあることをブログに書いている。気になったので、これを最後の予想に入れたい。最も起こってほしくない予想である。
Madness: The seeds of war Part I 狂気：戦争の種 パートI
この記事によると、アメリカの左派は狂信状態にあり、右派の人物に対して暗殺も辞さずという状態らしい。右派の人物に対して暗殺計画を練っているし、家まで嫌がらせに行く事も頻繁に起きているそうだ。もちろんトランプ大統領やペンス副大統領を弾劾することも狙っている。
何と共和党のイベントで、警察が信用できないので、右派の民兵組織が利用されたという。信じられないような話だ。
アメリカが内乱になると、世界大戦になってもおかしくはない。アメリカ内戦で、日本が亡命アメリカ人を受け入れるというまさにびっくりの事態も起きうる・・。
2019年の相場展開を予想するのにこの本は役に立つ。
