まだ収束しておらず、また、事実が確定していない部分もあることながら、一連のコロナウイルス騒動は、人間の過ちによって引き起こされ、この騒動で利益を獲得しようとした主体によって被害が拡大されたことが分かってきた。
時系列にそって大まかな流れを書いてみると、
1.コロナウイルスの発生、流出（2019年後半）
証言や状況証拠を考え合わせると、コロナウイルスは武漢の研究所から流出した。2019年の秋から年末にかけてだと思われる。
2.ウイルスの研究所流出説の否定（2020年2月頃）
武漢の研究所によるコロナウイルスの機能獲得実験に、アメリカの税金がファウチ氏の指示によって使われていた可能性が高いこと、それを隠蔽したほうがよいことから、研究所流出説は「陰謀論」と決めつけられ、自然発生説が正しいこととなった。
3.有望な既存薬、既存ワクチンの否定（2020年春）
2020年3月には、BCGワクチン義務国の被害が小さいことが発見された。また、2020年4月にはイベルメクチンが治療に有効なことが現場レベルで分かった。しかし、これらの有望な既存薬・既存ワクチンは、まともに取り扱われなかった。治験もいい加減なデザインで行われ、故意に有効な結果がでないように行われた。
4.ロックダウン政策の推奨（2020年春から）
効果の検証もないままにロックダウン政策が主要メディアによって推奨された。ロックダウン政策の推奨は、この特殊な状況を2020年秋の米国大統領選挙に活かす目的で成された面があると思う。
5.専門家、メディア、政治家、製薬会社の結託
コロナウイルス禍にあって、巨大製薬企業と、専門家と主要メディア、巨大IT企業（フェイスブック、グーグル、ツイッターなど）、リベラル系政治家には結託があった。彼らが何が正しいかを決め、特定の意見を検閲にかけ、一部の人間の発言権を奪った。
6.欧米勢力のいいなりだった日本政府、日本メディア
日本政府は、ろくな治験を行わないままに欧米製薬企業のワクチンを特別に認可し、一定の死者が出ているにもかかわらず、その効果を検証しようとしていない。
コロナウイルス被害は欧米と日本で差が大きかったにもかかわらず、費用対効果の検証もなく、緊急事態宣言が出された。その後も、これといった効果の検証もないままに2度、緊急事態宣言が発令された。また、特措法によって、事後的に酒類の提供が禁止されるなど、「なんでもあり」な悪法がまかり通る状況になった。
日本のメディアは、この間、独自の意見を出さず、欧米主要メディアの意見や日本政府の見解を伝えただけだった。
7.誤りの訂正がようやく始まる（2021年春から）
2021年春ごろから、ようやくそれまでの誤った政策が見直されだした。
アメリカの共和党優勢な州では、ロックダウンもマスクも不必要とされ、通常の生活が戻った。コロナウイルスの発生源が武漢の研究所だったという説が優勢になり、イベルメクチンに注目が集まっている。
国内または海外の奇妙な意思決定などについてこちらの記事にまとめていますのでご参考ください。↓