デビッド・ウェブ「大収奪」(The Great Taking)要旨をまとめてみた

スウェーデンに住む、元ファンド運営者のデビッド・ウェブ(David Webb)氏の動画「大収奪(The Great Taking」)にShortShortNewsさんが日本語字幕をつけていたので、その要旨をまとめてみた。

※内容を自分で考えて補っている部分があり、解釈を間違えているかもしれないのでご注意ください。

The Great Taking(大収奪)

ウェブ氏はブラックマンデーの頃からファンド業界にいたが、ある時、米国や世界のGDPに比べて市場に存在する資金の量が大きいことに気がついた。そこで氏は連邦準備制度理事会(FRB)による資金創造の規模を調べ、FRBが金融市場にどのような影響を与えているか調べた。

氏の研究によれば、新たに生み出されるマネーの規模が、個々の週において、アメリカのGDPの1%以上の規模だった。マネーの創出は経済成長を遥かに上回っていた。

氏によれば、「今、理解すべき重要なことは経済成長とマネー、つまりマネーの創造、マネーサプライの関係であるマネーの速度が崩れ、マネーの創造が、世界大恐慌や世界大戦のどの時点よりも低いレベルにあること」だそうだ。(貨幣流通速度のことか?)

そしてこのことが、地政学的な出来事の遠因となっていると氏は指摘する。

アメリカでは法律が改正され、たとえ個人が証券を買っても、個人はその証券の所有者とはいえなくなった。アメリカでは購入した証券は、Depository Trust Corp(DTC)に移される。ここは米国内の証券のすべてをプール形式で保有している。

欧州でも単一の主体(中央清算機関、Central counterparties:CCPs)がデリバティブ契約を引き受ける相手となっている。もしもこの主体が倒産したりしたら、デリバティブ等は履行されない。そしてこの中央清算機関は意図的に資本不足の状態に置かれている。

中央清算機関が破綻した場合、どのように対処するかの議論はあるが、既存の中央清算機関に資本投入することはないとする一方で、破綻に備えて新しい中央清算機関が準備されている。つまり中央清算機関の破綻が計画(想定)されている。

米国の預託信託、米国の証券複合体全体がDTCに収容されているが、DTCの全資本は35億ドルしかない。デリバティブポジションに比べてとても小さい。

現代の金融市場は、低金利によって膨らんできたが、金利が上がればそれが逆転する。バブルが破綻した場合、株価指数はピーク時の10%程度になるとウェブ氏は予測する。

バブルが崩壊し始めると債務超過が増加し、中央清算機関に移される担保がより多く求められるようになる。しかし、中央清算機関はそれ自体が破綻にさらされる可能性が高い。中央清算機関が破綻すれば、下落リスクをヘッジしていた金融取引も無効となる。

有担保債権者は原資産である株式や債券をすべて取得し、すべての上場企業を支配することになる。

1930年代にはアメリカの不況で9,000の銀行が破綻した。しかしFRBが管理していた銀行は生き残ることになっていて、不況から利益を得た。

次の不況(大暴落)と1930年代の暴落の違いは、借金の担保になっている財産だけが狙いではないことだ。すべての人々や団体から担保としてすべての有価証券を奪うことができるようになっている。

例えるなら、あなたが現金で車を買ったとする。しかしあなたの知らないところでディーラーはあなたの車を担保として管理し続けている。ディーラーは現金で買ったあなたの車を担保として使っているのである。ある時、ディーラーが倒産したとする。あなたの車は、ディーラーの債権者に取られてしまう・・。

こうしたことができるようになった法変更は、元々CIAによって開始された。DTCの創始者(WILLIAM T.DENTZER)はCIAの工作員であった。EUでもこうしたことができるように法変更がなされた。こうしたことが成された背景には中央銀行が私的に支配されていることがある。世界中の中央銀行は私的に所有されている。しかしどのように運営されているかは調べることが出来ない。国立の中央銀行を持とうとした国は攻撃されてきた。中央銀行の保有者は軍を動かせるのである。

彼らはなにもないところからマネーを生み出し、すべての政党、政府、大企業、メディアを支配している。

マネーはほとんどエネルギーを必要としないため非常に高度な支配システムとなっている。しかし慢性的な使用によってこの力が衰え、いくらお金を増やしても実際の経済成長に結びつかないという状況になると、金融バブルに陥り、システム全体が大きく崩壊する。

上述の法変更は、中央銀行保有者がシステムを一旦リセットし、支配を継続するために時間をかけて行われてきた(1960年代には始まっていた)。

1930年代には、一部の許可された銀行をのぞき、ルーズベルトがすべての銀行を閉鎖してしまった。アメリカ人が保有していたゴールドは国に没収された。

次の崩壊ではどうなるか?一般人は何も所有していない状態に引き戻され、そこからの再スタートが提案されるだろう。何も持たない状態の人々にCBDC(デジタル通貨)でお金を借りることが提案されるだろう。CBDCを使えば、目の前の困窮をしのげる、そういう状況が作り出され、人々はCBDCを受け入れざるをえなくなる。しかしCBDCを使うたびにあなたは支配者への借金を増やすことになる・・。

ウェブ氏がを書いたのは、こうした状況をもっと知らしめるためだ。とくに権力層のお先棒を担ぎ、実行部隊となっているエリートにも理解してもらいたいと思っている。彼らは全体像を理解していない。なので全体像が見渡せるように本は書かれた。

次の崩壊が起こるのは非常に近い未来だとウェブ氏は予想する。その兆候は、金利と債務超過の規模に表れる。

今、金融システムが崩壊していないのは、大きな隠された手が存在して、金融市場に直接大量の資金を投入しているからだろうと氏は分析する。

対応策

対応策としては、こうした知識を共有すること、そして我々が新たに管理される社会の到来を望んでいないことを支配者層に伝えることだ。

そして、中央銀行の私的所有をやめさせること、電子マネーの送金に課税すること(大企業から税金をとれるから)、戦争をやめさせ、軍事基地を縮小し、政府の規模を小さくすることだ。

The Great Takingの動画

著作(PDFを下記URLからダウンロードできる)

https://thegreattaking.com/

動画に字幕をつけてくださったJ sato氏が最重要動画だとコメントしているが、まさにそうだろう。投資をやっている人もやっていない人も、陰謀論者も陰謀論者でない人も、この内容を共有して事態を改善しよう。

コメント

  1. ゆう より:

    はじめまして。動画の要約ありがとうございました。動画を観たのですが、どうも理解しきれませんでした。

    ひとつ分からない点があるのですがよろしいでしょうか?
    現金で購入した車が実はディーラーの担保になってるという件がありましたが、しかしそれでもデビッド・ウェブ氏は対策法の中に「現物を持て。不動産など。」と具体例を挙げてます。借金を消しておけというアドバイスはよく分かるのですが、車の例から考えると、不動産を現金で購入しておいても車の例のように誰かの担保に勝手にされてるのでは?と勘繰ってしまうのです。
    この辺、どう思われますか?

  2. nextir35 より:

    コメントありがとうございます。私もウェブ氏の主張の細部についてよくわからないでいます。日本ではどうなのかもわかりません。
    ウェブ氏は氏の主張を無料のPDF本にしているので、翻訳ソフトにかけて少しずつ読んでいます。

  3. ゆう より:

    お返事ありがとうございます。
    感想を期待してます。