アメリカ・インディアナポリスの生命保険会社が18-64歳の死亡率がパンデミック前比で40％増加と発表

アメリカ、インディアナ州のインディアナポリスに拠点をおく生命保険会社ワン・アメリカ（One America）が、労働年齢層（18-64歳）の死亡率がパンデミック前と比べて、40％上昇していると発表した。

ワン・アメリカ社のCEOは、この業界の歴史上最高の死亡率が観察されていると述べ、この現象は同社に限らず、同業他社全般で起きていると話した。

死亡しているのは多数の人間であり、しかもそれは高齢者ではなく18歳から64歳の労働年齢層の人々なのだという。死亡率が10％上昇するのは、200年に1度の大災害レベルの事象であるから、40％上昇するというのは前代未聞の出来事なのだそうだ。

しかも、その死亡の原因はほとんどがコロナではないそうだ。同時に障害者請求も増加していて、最初は短期障害請求だったが、今は長期障害請求が増加しているそうだ。

インディアナ病院協会の会長は、州内の病院には様々な症状の患者であふれていると述べている。

インディアナ州の最高医療責任者のリンゼイ氏は、州内の入院患者数は、1年前のワクチン接種開始前より増えていて、過去5年で最多となっていると述べている。

以上が、記事からの情報だが、常識的に考えて、コロナワクチンが様々な病気と死亡を増加させていると考えるのが妥当だろう。